人が集まり、長く続くコミュニティの作り方・コミュニティづくりのコツ

中小企業専門・クロスリンク特許事務所(東京都中央区銀座)所長、弁理士の山田龍也(@sweetsbenrishi)です。

目次

はじめに

先日(2019.3.28)、大重雄進さんの「コミュニティ活用セミナー」というセミナーに参加してきました。
大重さんは今まで5000回以上のイベントやセミナーを開催してきたコミュニティづくりの達人です。

今日は大重さんに教えてもらった、人が集まり、長く続くコミュニティの作り方・コミュニティづくりのコツを紹介します。

人が集まり、長く続くコミュニティの作り方・コミュニティづくりのコツ

今、コミュニティが注目されています。
コミュニティを起点としてビジネスを展開する企業も増えてきました。

私の周りを見渡してみても、成功している人はビジネスを行う際にコミュニティをうまく利用しています。
大成功している人は例外なく自分のコミュニティを持ち、そこをビジネスの基盤にしています。
ビジネスの成功とコミュニティには密接な関係があるということです。

その一方で、コミュニティを作ったけれど人が集まらない、長続きしないという悩みも良く聞きます。

コミュニティづくりの達人、大重さんのお話から、人が集まり、長く続くコミュニティの作り方について考えてみました。

▲ コミュニティづくりの達人・大重雄進さん

(1)面白くなかったコミュニティの逆張りをする

コミュニティ作りのコツ、1つ目は、面白くなかったコミュニティの逆張りをするということです。
そうすることで、人を集めることができ、参加者に楽しんでもらえるコミュニティを作れるわけです。

皆さんも一度や二度はコミュニティに参加したことがありますよね。
参加したコミュニティの全てが有益で面白いものでしたか?

そうではないですよね(笑)
参加したけどハズレだった、というコミュニティも少なくないはずです。

大重さんは、

面白くなかったコミュニティの逆張りをすればいい

と言っていました。

例えば、

● リーダーばかりが目立っている
● 既にグループができあがっていて新規の参加者が所在なさげにしている
● 内輪受けばかりで新規の参加者には何をやっているか全くわからない
● 運営側からの一方通行で、参加者側に発言の機会がない

こんなコミュニティは参加しても面白くないですよね。
そうであれば、この逆張りをすればいいということです。

(2)主催者と参加者の双方の欲求を満たす

2つ目は、主催者と参加者の双方の欲求を満たすということです。
さもなければ、コミュニティを長く続けることができないからです。

大重さんによると、

人は達成、権力、親和、回避のいずれかの欲求を持つ

のだそうです。

主催者側も参加者側もこのいずれかの欲求を満たすためにコミュニティに参加していると言えます。
そうであれば、主催者側・参加者側の双方が欲求を満たす状態を作る必要があるわけです。
どちらか一方が満足し、他方が我慢するという状況を作ってはいけないということです。

主催者側の欲求ばかりを満たして、参加者側の欲求を満たせなければ参加者が離脱していきます。
逆に、参加者側の欲求を満たすことに注力しすぎて、主催者側の欲求を満たせないと主催者側は徐々に疲弊していきます。
いずれの場合でも、コミュニティを継続することはできないのです。

(3)ビジネスに寄り過ぎない

3つ目は、ビジネスに寄り過ぎないということです。
ビジネスに寄り過ぎると売り込み色が強くなり、楽しさが失われるからです。

例えば、主催者側が自分のビジネスと直結するようなコンテンツばかりを提供してしまう。
そうすると、参加者側はいつも売り込まれているようなイメージを持ち、参加するのがしんどくなってきます。

勉強会というコミュニティの形態もあるとは思います。
でも、まずは参加者が楽しく参加できるような仕組みづくりが大事です。

まずは交流。
その中で、自分の人柄や仕事の内容を伝えていく。
そうすることで、コミュニティ内でも仕事が生まれていくのです。

あまりがっついてはダメだということですね(笑)

まとめ

以上、人が集まり、長く続くコミュニティの作り方・コミュニティづくりのコツについて紹介しました。

ポイントをまとめると、

(1)面白くなかったコミュニティの逆張りをする
(2)主催者と参加者の双方の欲求を満たす
(3)ビジネスに寄り過ぎない

ということです。

まずは、主催者と参加者の双方が楽しく参加できる仕組みを作るのが重要ということですね。

大重さん、ありがとうございました。

山田 龍也
この記事を書いた人
弁理士/ネーミングプロデューサー/テキスト職人。中小製造業によくある「良い商品なのに売れない」のお悩みをローテク製品の特許取得、知的財産(特許・商標)を活用したブランドづくり、商品名のネーミングで解決している。

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